経営に役立つコラム

Column

2022.10.31

経営理念を軸に部下に働いてもらうために

「経営理念を作った方がいいとは思うものの、考え方がわからない」「経営理念はあるものの社内に浸透しない、生かし方がわからない…」など、経営理念に関するご相談を多くいただきます。

そこで今回は、経営理念の考え方や必要性、経営理念を軸とした人財育成の重要性、経営理念を浸透するための方法についてお伝えいたします。

皆さまこんにちは。G.S.ブレインズコンサルティング(株)の鈴木と申します。
今回は経営理念の浸透方法についてお伝えいたします。

動画│経営理念を軸に部下に働いてもらうために

人の成長の全体図

人を育てるとは、現場の実務力やマネジメント力を教えていくだけではなく考える力や組み立てる力である基礎能力や人としてという道徳心の土台含めて育てることが必要です。
本日は自社で人を育てる上での土台となる経営理念についてお伝えさせて頂きます。

経営理念とはなにか

経営理念とは、経営者が「社会に対して」「お客様に対して」、そして「社内のスタッフに対して」どういう会社を作っていきたいか、経営していきたいかという想いを文章にまとめたものです。

「お客様に対して」や「社会に対して」という考えはあるものの、「働くスタッフに対して」が明文化されていないケースが多くあります。特に人手不足が加速していく中で、改めてスタッフに対してどういう会社を作っていきたいかを明文化し、社員に伝えていくこと、そして実現していくことが大切です。

経営理念の必要性

社員数10人前後の会社の経営者から、「経営理念があった方が良いとは思うんですが、今作った方が良いですか?」というご質問を頂くことがあります。結論から言うと、経営理念を作った方が良いです!

起業してから5年以内で廃業するケースの一番の原因は、起業することが目的となってしまうことです。起業してお客様や社会に対してどういう会社を作っていきたいかという考えは社員数が少なくても整理する必要があります。また社員数が5人以下であればその整理したお考えや想いを直接伝えることが出来ます。

しかしながら社員数がどんどん増えていくと経営者一人では見切れなくなり、管理者の数も増えてきます。その際に管理者一人一人の考え方がバラバラでは会社が上手く進みません。
会社としての「軸」や「考え方」を明文化した上で、その「軸」や「考え方」に基づいて仕事を進めていくことが大切です。

行動指針とは

行動指針とは、経営理念を達成するためにどういう行動をしてほしいかという会社の基準やルールを文章にまとめたものです。行動指針に基づき仕事を進めることが経営理念の実現に繋がっていきます。

育てていきたい人財とは

4パターンの人財に分けることが出来ます。

私たちが育てるべき人財像は「実務能力が高く、且つ自社の経営理念を理解し、実践する」人財です。Dさんのように仕事は出来なくても経営理念を理解しているのであれば今後の成長次第で理想のリーダーになりえます。一番問題なのはAさんのように実務能力は高いものの、経営理念を理解していない、また実践しようとしないで自分の独自の進め方で仕事をしているパターンです。

実務能力が高いがゆえに現場を回すために我流の仕事の進め方を黙認してしまうケースが多くあります。ただそこから組織が崩れることが多くあります。同じ方向を向いて同じ基準・軸で仕事をしていないと会社は成長しません。

経営理念を浸透するために

浸透するためには2つあります。

①ツールづくり

第一ステップはツールを作ることです。クレドのカードや名刺の裏に記載する、社内に掲示する等です。スタッフが経営理念を目に留めて覚えてもらうことが大切です。

②場づくり

ただツールを作るだけでは上手くいきません。次のステップとして場づくりです。経営理念と自身の行動が沿っているか、ズレていないかを「振り返る場」をいかに作るかです。朝礼時の昨日の仕事を経営理念で発表する、月に1回振り返りシートで経営理念を振り返る等です。会社の特性によって取り組み方法は変わってきますが、一番大切なのは、振り返る場をいかに作るかです。

また会社として場づくりをしながらも、上司が部下を指導する際に経営理念に沿って指導出来ているかどうかが浸透の大きなカギです。例えば、営業で見積書を出してからのお客様への行動が遅い場合に、経営理念に「スピードをもって対応する」等の内容があれば、その基準から部下の行動がどうかを考えさせることです。会社の基本・軸である経営理念に立ち返って指導することが大切です。

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鈴木 優

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