参考：厚生労働省　https://www.mhlw.go.jp/index.html
　　　厚生労働科学研究成果データベース　https://mhlw-grants.niph.go.jp/　をもとに作成

がんは入院期間が比較的短いものの、退院後も放射線治療や抗がん剤、ホルモン療法などの通院治療が長期にわたって続きます。そのため、フルタイムでの職場復帰には半年以上かかるケースが多いそうです。
脳卒中は入院も長く、後遺症やリハビリの影響で職場復帰までに最も時間がかかる傾向にあります。

これだけの期間、社長が十分に働けないとなると様々な影響が会社に及びます。

中小企業において経営者は事業の中心です。社長の不在は即、経営の停滞や資金繰りの悪化に直結します。

当然ながら「大病に罹らないこと」が第一の備えです。
生活習慣の見直しはもちろん、定期的な人間ドックやがん検診が重要です。早く見つかるほど大病であっても生存率は高まります。
近年ではだ液でがんのリスクを検査できるサービス”サリバチェッカー”など新たな検査手法も登場しています。

重大疾病保障保険とは、三大疾病や七大疾病などに罹患しで所定の状態に該当した時に一時金が支払われる保険です。
※呼称は保険会社により「生存給付保険」「総合生活障害保障保険」など異なります。

医療保険やがん保険が治療費を補うのに対し、重大疾病保障保険は事業継続そのものを支えるのが特徴です。
給付金は数千万円～数億円と大きく設定でき、法人契約であれば以下のように活用できます。

会社が受けとった給付金は「雑収入」として収益され、利益が出れば課税対象になります。
そこで有効なのが年金支払特約です。これを付帯すれば、一括受取か分割受取（例：5年・10年）を選べ、収益計上を分散することができます。
契約時にしか付帯できないケースが多いため、加入時には必ず確認しておきましょう。

重大疾病保障保険は死亡保険よりも審査基準が厳しく、健康状態によっては加入できません。
「健康だから必要ない」のではなく、「健康なうちにしか備えられない」という点を忘れてはいけません。

経営者の大病は、会社にとって「経営危機」そのものです。
重大疾病保障保険は、治療費対策ではなく会社を存続させるための保険です。

次のような方は、ぜひ一度ご相談ください。
＞重大疾病保障保険に加入していない
＞保険には加入しているが、重大疾病保障保険に加入しているか分からない
＞後継者やNo.2がまだ育っていない
＞社長がトップ営業マンである