このお話をさせて頂くと、「今期の予算なら、あります。」「借入を申し込む際に作りました。」「文書化はされていないけれど、私の頭のなかのイメージを社員に話しています。」と言ったご返答をしばしば頂きます。
いずれも大切なことではありますが、成長企業にとって本当に価値のある「中期経営計画」策定を、G.S.ブレインズグループでは下記のように考えております。

経営理念という普遍的な経営目的から逆算された目標（あるべき姿）を立案することは、成長の方向性にブレがないということを意味します。理念に掲げられていない新規事業の積み上げや数字合わせは、本質的な意味での成長から外れていく可能性があります。

5年後のビジョンは、5年先の①売上高　②売上の中身（事業構成）　③利益　④組織図が明確化されたもの（＝あるべき姿）と定義出来ます。そしてビジョン（目標・あるべき姿）と現状には「ギャップ」が必ず存在します。このギャップを解決するために、まずは等身大の自社の強みと弱み（課題）を抽出して下さい。人は誰でも「現状」をより良く・大きく見せがちですが、客観的に正確に現状分析を行い、この解決・改善・強化から導かれる5年後を積み上げ計算していくことが大切です。

経営計画は社長一人で作るものではありません。経営計画のうち、借入や設備投資といった貸借対照表面での意思決定は最終的には社長の決断によるものです。しかし、損益計画書の「利益」に関しては、生産年齢人口が減少するマーケット縮小時代の今、決して社長一人では積み上げられない数字ではないでしょうか。
より多くのスタッフが経営計画策定に関わり、スタッフの「知恵」を集めることで主体性のある、実現可能性の高い中期経営計画に仕上がります。

上記①～③を踏まえますと、経営計画は数値に落し込まれた状態であることのほか、現状分析やその解決策・改善策・強化策といったかたちで言語化（文書化）されている必要があることがお分かりいただけるかと思います。
また、一度計画を立案したからそれで終わりというものではなく、未来からの逆算と現状分析からの積み上げで5年後のあるべき姿をイメージする習慣化が、精度向上・目標達成・スタッフの共通認識化には重要となって参ります。

上記ポイントを踏まえた中期経営計画を策定し、経営計画に基づきＰＤＣＡサイクルをより短期間で回せるようになると目標達成に近づきます。ぜひ価値のある中期経営計画を策定し、増収増益・成長企業へ。皆様の成長を応援しております。